甚大な被害につながる洪水災害への備えを考える学校防災シンポジウム「大洪水に対する小学校の備えとは」（本学主催、豊田市元城小学校・岐阜聖徳学園大学協力、河川基金助成）が２月１８日、八草キャンパス１号館で開かれました。

　地域防災の拠点となる小中学校の教師や行政・企業の防災担当者ら約９０人が参加。開会の挨拶で横田崇・地域防災研究センター長が「備えが十分にできているとは言えない現実がある中、困難な洪水への対処をともに考えたい」と呼びかけました。

　第１部では、矢作川右岸堤防下に立地する豊田市元城小学校の児童２人が、この１年で学んだ防災・減災学習について発表した後、深津幸春校長が「学校のなすべき減災活動を求めて」と題して基調講演しました。深津校長は「想定外でも守る責任がある」とした宮城県石巻市大川小津波訴訟の仙台地裁判決を踏まえ、元城小で取り組む避難訓練の改善点や、防災キャンプを実施して分かった避難所運営の問題、地域・官民学の協働の成果などを報告。「学校は地域の心のよりどころであり、地域防災の要。自然災害に勝てるわけはないが、それでもやはり負けたくない」と減災に対する思いを語りました。

　第２部では、森田匡俊・岐阜聖徳学園大学専任講師がGPSを利用した学校防災活動支援、鷲見哲也・大同大学准教授が豪雨災害の特徴と情報収集などについて、それぞれ話題提供しました。

　これらに基づき、登壇者とコーディネーターの小池則満・土木工学科教授による第３部のパネルディスカッションが行われ、学校と地域との連携、水害時における避難や情報収集のあり方などについて、会場を交えて活発に意見交換しました。