情報科学科の河辺義信教授が、昨年12月にフランス・パリで開かれた防災のための情報通信技術に関する国際会議（6th International Conference on Information and Communication Technologies for Disaster Management, ICT-DM 2019）で、共同研究者（大阪大学 長谷川享教授、小泉佑揮准教授、静岡大学 西垣正勝教授、大木哲史講師、米国カリフォルニア大学リバーサイド校 K. K. Ramakrishnan教授、Mohammad Jahanian氏、Amr Magdy氏）と発表した論文により、採択率36.4％だったフルペーパーの中での最優秀論文賞に選ばれました。

　受賞論文「DiReCT: Disaster Response Coordination with Trusted Volunteers（DiReCT：信頼できるボランティアとの災害時協調方式）」では、新たな災害時通信フレームワークとなるDiReCTを提案しました。これは、災害時通信をICN（Information-Centric Networking）と呼ばれる次世代通信技術とTwitterなどのソーシャルメディアを組み合わせて実現する技術で、自然言語処理や機械学習の技術を用いて誤情報（デマなど）を排除し、信頼できる救助要請ツイートのみをICNを通じてファーストレスポンダ（消防士など）に届けます。また、誤情報の排除にはクラウドソーシングに参加する市民ボランティアの評判情報が使われ、メッセージや送信者のトラスト（信用度）を評価した上でツイートが選別されます。

　河辺教授は、トラストを数理的に扱うためのモデルの設計・理論検討に携わってきました。

　今回の成果は、国立研究開発法人 情報通信研究機構（NICT）と米国 国立科学財団（NSF：National Science Foundation）による日米連携プロジェクトとして、2018年に採択され同年9月に開始された受託研究「スマートコミュニティを支える高信頼ネットワーク構成技術（https://www.nict.go.jp/press/2018/09/03-1.html）」の一環として発表されました。この日米連携プロジェクトは、2021年8月まで継続される予定です。河辺教授は「今後、災害時に起こりがちな『正しそうな内容のメッセージが、全く知らない他人から届いた場合』などの混乱した状況下でも、トラストを適切に評価・処理できる新たなモデルの開発を進めたい」と話しています。また、プロジェクト全体としては、より詳細な実装を進め、最終的には「インターネット版119番システム」を実現すべく、研究を展開していく計画です。