経営学部の仁科健教授が日経品質管理文献賞を受賞し、11月13日、東京の経団連会館で授賞式が行われました。

　日経品質管理文献賞は、デミング賞（総合品質管理に関する世界最高ランクの賞）委員会の推薦により、日本経済新聞社が表彰する賞です。品質管理の進歩、発展に貢献すると認められた優秀文献に対して贈られます。

　受賞対象となった書籍「JSQC選書 統計的工程管理 －原点回帰から新機軸へ－」は、ものづくりの現場から提起された、工程能力情報と管理用管理図の活用に関する課題を取り上げたもので、1960年代に遡った文献調査による原点回帰から新機軸への展開を論じています。

関連するサイト：https://www.juse.or.jp/deming/award/1386.html

　エミュレータを使って建物最適化技能No.1を決定する「第２回 電脳建築最適化世界選手権」（１０月１日～１１月１日）で、建築学科の環境・設備研究室（河路友也教授）に所属する学生チームが４位に入賞しました。

　チームは、４年生の石森義人さん（愛知県立大府東高校出身）と 奥田至音さん（三重県立津高校出身）の２人。電脳建築最適化世界選手権は、IBPSA（国際建築性能シミュレーション協会）日本支部が主催するコンテストです。建築物が運用時に消費するエネルギー消費量は非常に大きく、建物が生涯で排出する二酸化炭素の過半は運用時に発生するとされています。一方で、建物は一品生産品であるために、異なる建物の間でその運用のあり方を相互に比較して良否を評価することは難しいという現状があります。選手権では、極めてリアリティの高い建築シミュレーションモデル（エミュレータ）を構築し、このエミュレータに対して運用の最適化を競うことで、最適化技能を定量的に評価することを試みます。

　４位入賞を果たした２人は、「空調・換気の消費エネルギーの削減は比較的順調に進めることができましたが、在室者の不満足者率を減らす制御に苦労しました。不満足者率と消費エネルギー

はトレードオフの関係になる場合が多いため、そのバランスを考えるのが大変でした。残り１時間までは２位でしたが、最後に逆転されてしまったのが残念でした」と振り返っています。

　沖縄県宜野湾市で１１月１６～１７日に開催された第１０回沖縄海洋ロボットコンペティションで、本学の「Return Zero」チームがAUV知能・計測チャレンジ部門２位（優秀賞）に輝きました。

　「Return Zero」は、大学院工学研究科博士前期課程電気電子工学専攻１年の大木貴生さん（千葉県立松戸南高校出身）と高野天地（長野県駒ヶ根工業高校出身）の2人によるチームで、同コンペティションで最も難易度が高いAUV知能・計測チャレンジ部門に挑みました。

　制作したロボットは、「wluffin」と名付けたバラスト制御型4スクリューAUV（自律型無人潜水機）で、自作のパッシブソナーを搭載しています。競技フィールド内のピンガーの検知に向けて、距離と方位を測定できるパッシブソナーを開発。これにより、水中の音響信号を検出し、自己位置が相対的に推定できます。さらに水中ブイを検知するために深度カメラを導入し、ロボットは状況に応じて、任務を自動的に実行するための柔軟な計画を立てられます。

　受賞にあたり、二人は「大雨で大会２日目午後は中止となり自然環境に影響されましたが、頑張りが実ってよかったです」と喜びを話しています。

　同コンペティションに、本学は機械学科と電気学科の学部生・院生たちが、学生チャレンジプロジェクト「海洋探査ロボットプロジェクト」（指導教員・内田敬久機械学科教授）として参加を続けています。今回も４チームが参加し、すべてのチームがプレゼンテーションで高得点を上げました。

豊田警察署とタッグを組んで制作した動画が、愛知県警察のYoutubeチャネルで公開されました。

公開された動画はこちら（公開期間は１年間）

• 自転車を利用する人はヘルメットを着用しよう！
• 警察官の新たな時代！給料・勤務条件の変化は？
• おまわりさんのもちものをしょうかいしま～す
• 注意！SNS型投資詐欺とは・・・
• 違法薬物使用の末路

動画制作の様子「豊田警察署をタッグを組んで動画制作」

　大学院博士前期課程１年の松田遼太郎さん（愛工大名電高校出身）が、第８５回応用物理学会秋季学術講演会（９月１６～２０日・新潟市の朱鷺メッセほか）でポスター賞を受賞しました。

　電気電子材料研究室(一野祐亮電気学科教授)に所属する松田さんは、「PLD 法におけるアブレーションプルームのモニタリングシステムの構築」と題して発表しました。

　超伝導体は、ある温度以下で電気抵抗がゼロになる性質を持っています。その中でも、YBaCu3Oy(YBCO)は安価な液体窒素の沸点温度(-196℃)で超伝導状態が得られます。YBCOの線材を作製する手法として主にPLD法が使われています。PLD法は、超伝導体原料にレーザーを当てて、対向する基板にYBCO超伝導薄膜を形成する手法です。PLD法ではプルームと呼ばれるプラズマが観測されます。プルームはチャンバー内の環境の変化や原料の状態に伴って色や形が変化するため再現性に課題があります。そのプルームの状態をその場で把握することでこれらの変化に対応することが可能になり、PLD法の再現性が向上するのではないかと考えました。そのため、本研究ではプルームを観察するシステムを構築し、さまざまな条件でプルームを観察し、薄膜とプルームの相関について検討しました。

　受賞に際して松田さんは、「研究成果を評価していただき，大変光栄に思います。１回の実験にとても時間がかかる上に、プルームという複雑な現象を対象としているため、私個人の力では進められない研究です。ご指導いただいた一野教授，研究活動に協力していただいた電気電子材料研究室、名古屋大学吉田研究室の方々をはじめとする、全ての方に心より感謝申し上げます。この受賞を糧にさらに研究に邁進したいと思います」と話しています。

　経営学科の経営組織研究室（吉成亮教授）の学生たちが企業とコラボして生まれた非常食「台湾炒飯」の缶詰が、 11月16日に名古屋市昭和区の川名公園で開催された「昭和区防災・減災秋まつり2024 」でお披露目されました。

　「台湾炒飯」の缶詰は、名古屋市守山区向台に本社を置く食材宅配サービス会社、株式会社ショクブン（吉田朋春代表取締役社長、東証スタンダード上場）と共同開発。若年層の非常食への関心を高めたいという願いを込め、約1年をかけて企画から試作、改良を重ね、パッケージデザインも学生で考案して完成しました。

　昭和区防災・減災秋まつりは、実際の広域避難場所である川名公園で毎年開催される防災・減災イベントで、学生たちは来場者に「台湾炒飯」の缶詰を販売するとともに試食提供し、アンケートへの協力を呼びかけました。「味に妥協しない非常食として開発しました。ふだんでもおいしく食べられます」と笑顔でアピールし、防災減災についてともに考える有意義な時間を過ごしました。

　情報科学科メディア情報専攻２年生のデジタルコンテンツ演習で、菱田隆彰教授が指導する学生グループが豊田警察署と連携し、社会の安全を守るための動画制作に取り組みました。

　授業にはサポート役として、豊田警察署の浅沼邦彦警務課長、岡本重之交通課長、岡田朋生活安全課課長代理（少年担当）が来校。高齢者の交通事故防止やSNSを利用した投資詐欺の防止、警察官採用のPRなどに関する素材を学生たちに提供し、「若い感性を生かした動画を制作してほしい」と呼びかけました。

　学生たちは２～３人ずつ5チームに分かれ、動画の概要制作、内容の修正、動画本編の制作、発表用の資料作成と作業を進めました。完成した動画の発表は、制作に入って４週目の１１月５日に行われ、それぞれ完成した動画を上映した後、演出のアピールポイントや作品の反省点などを発表しました。

　作品は、浅沼警務課長らのアドバイスも反映させて微修正し提出しました。この後、愛知県警察のYouTubeチャンネルなどで広報活動に活用される予定です。

　経営学科の経営戦略研究室（羽田裕教授）に所属するチーム「AIT・SDG's」が、名古屋外国語大学主催の「第1回　名古屋外国語大学ビジネスアイデアコンテスト」で優秀賞を受賞しました。

　参加メンバーは、いずれも3年の浜井康晴さん、中村羽竜さん、田場寛人さん、濱松孝樹さんの4人で、経営戦略研究室で開発中の教育ツール「スゴロクで学ぶSDGs✕経営学」をベースにビジネスモデルの提案を行いました。

この提案は、「経営学的視点からSDGsを学ぶ」をベースに、地域が抱える課題－①SDGsへの対応②次世代人材の育成－に対して解決方法を提供するものです。この取り組みを持続可能なものとするために重要となるビジネスモデルの検討を行い、提案をしました。教育現場での活用による社会的価値と、アプリ開発・提供、コンサルティングによる市場拡大、収益の確保による経済的価値の、両側面からアプローチした提案です。

　現在、経営戦略研究室では本提案をベースに起業に対する意識が高まってきており、さらにビジネスモデルの構築に向けた検討を行っていく予定です。

　経営学科の知識マイニング研究室（野中尋史准教授）に所属する成瀬優太さん（4年）が代表となって名古屋市スタートアップ企業支援補助金に申請した起業プランが採択され、スタートアップとして、研究室と連携してAI・Webアプリの開発に取り組む「株式会社フリーヒルズラボ」が設立されました。

　研究室スピンアウト企業となるフリーヒルズラボの創業に、成瀬さんと野中准教授、研究室内外の学生メンバーである土屋菜々美さん（3年）、伴野悠也さん（2年）、右田亜照さん（同）、平田あかりさん（同）らが参画しました。名古屋市スタートアップ企業支援補助金にAIを活用した製造業向けの営業支援・分析ツールの社会実装に関するビジネスプランを申請し、応募件数94件に対して採択件数32件（令和6年度第2期）と競争倍率も高い中で採択を受けました。

　フリーヒルズラボは自由ヶ丘キャンパス内に設立し、ＡＩを活用した作業分析システムや設計図面解析システム、自然言語処理技術を利用した特許解析システムやＷｅｂインテリジェンスシステム、農業データ解析システムなど、製造業・農業・サービス業をはじめとする「ものづくり」の現場を支援するAI・Webアプリの共同/受託開発に取り組みます。

　代表取締役CEOとなった成瀬さんは、「この会社を通じて、社会ニーズとAI、大学と産業界と、さまざまなものをつなげることができたらと思います。すでに一部のプロジェクトは企業と連携して開発を進めようとしているところです。プロジェクトが社会実装できるようがんばりたいです」と話しています。指導教員の野中准教授は「研究成果を学生たちと一緒に社会実装し、実践的な学生の教育にもつなげることができれば」と楽しみにしています。

　大学院工学研究科博士前期課程1年の上山堅成さんが、10月17～18日に台湾で開催された「2024 International Symposium on Novel and Sustainable Technology (新規かつ持続可能な技術に関する国際シンポジウム＝2024 ISNST)」で、Poster Presentation Excellent Paper Awardを受賞しました。

上山さんは電気電子材料研究室（清家善之電気学科教授）に所属し、「Crystal Evaluation of Perovskite Layers Using Two-Fluid Spray Solvent Extraction」と題したポスター発表を行いました。

　上山さんは、現在注目されているペロブスカイト太陽電池の作製技術に関する研究を進めています。ペロブスカイト太陽電池は「ペロブスカイト」と呼ばれる結晶構造を持つ材料を発電層としており、従来のシリコン型太陽電池に比べて軽量かつフレキシブルで、窓や曲面への設置が期待されています。上山さんは、このペロブスカイト結晶の一部を二流体スプレー法で作製する技術に取り組んでいます。

　本研究は、本学プロジェクト共同研究A（旭サナック株式会社）の成果です。受賞にあたって上山さんは、「これまで指導していただいた電気電子材料研究グループの先生方のおかげです。また、共同研究先である旭サナック株式会社にはスプレー技術に関する多くのアドバイスをいただき、感謝しています。この経験を基に、あと1年半、この研究をさらに進めて、より画期的な新しい太陽電池を開発していきたいです」と話しています。

　令和6電気学会基礎・材料・共通部門(9月2～4日・愛媛大学)で、本学卒業生の五十川裕哉さん（2024年3月に大学院工学研究科博士前期課程を修了）が優秀論文発表賞を受賞しました。

　電気電子材料研究室（清家善之電気学科教授）に所属した五十川さんは、「CA/CuSCN誘電体ミラーのアニール特性」と題して電気学会 誘電・絶縁材料研究会・電子情報通信学会有機エレクトロニクス研究会共催の研究会で発表し、それに対しての表彰となりました。

五十川さんは、学部4年時から大学院博士前期課程修了までの3年間、カラフルなペロブスカイト太陽電池の実用化に向けて、チオシアン酸銅(I)（CuSCN）と酢酸セルロース（CA ）を交互にナノメートルオーダの製膜を行う誘導帯電ミラーの作製技術について研究に取り組み、赤色のペロブスカイト太陽電池の製作に成功していました。

　愛知建築士会学生コンペ２０２４「建築・まちづくり学生活動コンペ」（第二次審査・表彰10月13日）で、建築学科の都市計画・まちづくり研究室（益尾孝祐准教授）に所属するグループが最優秀賞を受賞しました。

　受賞者は、丹羽菜々美さん（大学院博士前期課程２年・愛知県立猿投農林高校出身）、久保田華帆さん（同１年・浜松開誠館高校出身）、森田梨花さん（学部４年・　静岡県立浜松工業高校出身）、渡辺紗帆さん（同・同）の4人です。「南海トラフ巨大地震の津波被害想定地域における事前復興まちづくりプロジェクト」と題し、取り組んだ研究の成果を発表しました。

　このプロジェクト活動は、昨年4月から同研究室と明治大学・山本研究室の共同プロジェクトとして学生を主体に取り組んでいます。令和5年8月に大学合同の防災合宿を開催し、逃げ地図づくりワークショップや学生による短期集中ワークショップを実施しました。それを契機に、「避難協定締結と避難路改善」「高台の空き家活用」「廃校の防災拠点化と利活用」「高台移転検討」「防災観光まちづくり会社の組成とマネジメント」の5つのテーマで、日常時・災害時の双方から事前復興まちづくりを考え、実現に向けたさまざまなプロジェクトの研究的実践を推進するとともに、実務家とも連携し、新たな事前復興モデルの構築と普及促進に向けた実践的研究を進めています。

　審査員からは、過去の復興事業やこれまでの都市計画・まちづくり専門家が積み上げてきた知恵や技術を学んだうえで、さらに課題となっている南海トラフ巨大地震への有効な対策として、部分的・段階的な事前復興まちづくりの方法を提案していることを評価していただきました。また、この取り組みを多くの地域に展開していくことについて期待の言葉をいただきました。「この評価や期待に応えられるよう、今後も研究・実践に励んでいきたいと思います」と4人は抱負を話しています。