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工学研究科の学びの特長
より多くの学生が大学院で学べるように、さまざまな大学院改革を実施
1. 企業や公的機関との共同研究や受託研究など産学連携・産学官連携を積極的に推進
総合技術研究所、エコ電力研究センター、地域防災研究センターなどと連携し、積極的に研究に取り組んでいます。また学外の研究機関も本学の研究施設を利用しており、大学院生は共同研究などを通じ、最先端の研究に触れることができます。研究成果は学術的な貢献だけでなく、公的機関、産業界を通じ広く社会に還元されることを目指します。
2. より専門的な分野、専門的な職種に従事するプロフェッショナルとして社会へ
本学は全国トップクラスの実就職率を誇っています。大学院ではマンツーマン教育により、独創性豊かで幅広い専門知識だけでなく、プレゼンテーション力、コミュニケーション力、問題解決力が身に付きます。多くの先輩たちが、ここで得た知識と経験を生かし、高度専門技術者として社会で活躍し、日本の産業界の未来を担っています。
3. 国際交流を積極的に推進
海外の提携校の学位と本学の学位が同時に取得できる共同学位制度を設立しました。希望者は博士前期課程のうち1年間を本大学院で、残りの1年間を海外の提携校で学ぶことが可能です。なお、この制度の開始に伴い、語学教育も一層の充実を図ります。
4. TA(ティーチング・アシスタント)制度など、さまざまな経済的支援で専門分野の研究に専念
TA制度では、大学院生が学部生の講義や実験の補助業務を行います。学部教育の充実を図るとともに、大学院生に対し指導機会を提供します。手当も支給されるため経済的サポートにも繋がり、多くの大学院生がこの制度を利用しています。また、国内外の学会、研修会に関わる費用も支給され、研究における経済的支援体制は充実しています。
<TA(ティーチング・アシスタン卜)制度のメリット>
- 実験や実習などにおける学生の指導をすることで、教育指導のトレーニングが行えます。
- キャンパス内で行われる講義の補助であるため、アルバイトのための移動の手間や時間を省けるというメリットがあります。これによって、研究や学びのための時間を充分に確保することができます。
5. 連携大学院制度の設立
本大学院は、独立行政法人産業技術総合研究所、株式会社豊田中央研究所、中部電力株式会社と協定を締結しています。この制度によって、提携先から本大学院に講師を招いて講義を行い、時代の最先端で活躍する研究者の生の声に触れる機会を数多く設けるとともに、本大学院生がこれらの提携先で研究活動を行うことも可能になりました。
6. 大学院生への経済的支援の充実
本大学院では、就学支援の一端として、大学院生への経済的支援の充実を図っています。博士前期課程には、給付の奨学金制度や授業料の一部が免除される制度があり、博士後期課程においては、研究活動の推進を目的とした支援事業を通し、経済的負担の軽減など、支援しています。
7. 大学院講義の先取り受講を実施
早い時期から大学院工学研究科博土前期課程への入学を希望する本学学生は、学部の4年次から大学院の講義を先取りして受講できます。履修生として受講した科目は、大学院に入学後、博士前期課程当該専攻における修得単位として認定されます。これにより余裕を持って研究活動に取り組めるほか、資格取得のための勉強時間も確保できます。
工学研究科の課程・専攻
博士前期課程
産業界の第一線で活躍できる高度な専門的技術と幅広い専門知識、プレゼンテーション能力を養うことを教育の目的としています。
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電気工学、電子情報工学の専門知識や技術を深く習得すると共に、社会に貢献できる新規技術や発想の育成を目指します。
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応用化学関連の専門科目を基礎として、各種先端材料の設計や評価、合成及び応用の教育・研究を行います。
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省エネルギーや環境汚染低減を踏まえて、高性能化、高機能化、高知能化された機械の実現を「創造的な発想」で目指します。
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従来の土木工学、建築学で重視された設計・構築・管理などに加えて、生態・環境・防災・人間なども重視した研究・教育を目指します。
博士後期課程
研究者・高度専門技術者として、問題発掘能力や解決能力を備え、自立して研究や技術開発を行えることを教育の目的としています。
工学研究科の入試等情報
工学研究科 博士前期課程・博士後期課程に関する入試などの情報はこちらです。
本大学院では、2009年度から秋季入学を開始しております。これにより、社会人のみなさんが「勉強したい」と思った時、新年度がスタートする4月まで待つ必要がなくなりました。また、外国の大学で学んだ学生が帰国後すぐに本学大学院で学ぶことも可能です。
工学研究科の進路・就職
本大学院は「質の高い就職」を実現しています。毎年、全国の優良企業様から多くの求人を寄せていただいており、次世代の「ものづくり社会」を担う人材として、数多くの技術者を世の中に送り出しています。